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近年、学校現場での熱中症は毎年約5,000件発生しており、その危険性は6月から急増します。梅雨明けを待たず、体が暑さに慣れていない初夏から対策が必要です。
本記事では、学校での熱中症対策として、暑さ指数に基づいた活動判断の方法、効果的な水分補給と休憩の取り方、体調不良を言い出せる環境づくり、便利な暑さ対策グッズの活用法、そして万が一の発生時の応急処置までをご紹介します。早めの準備と適切な対応で、児童生徒の安全を守りましょう。
熱中症が発生すると、軽症であれば立ちくらみや筋肉のこむら返りで済みますが、重症化すると意識障害や臓器不全を引き起こし、最悪の場合は死亡することもあります。
教職員は熱中症のリスクを正しく理解し、予防策を講じることが必要です。特に体育の授業や部活動など運動を伴う場面では、危険度が高まることを認識しておきましょう。
近年、学校管理下における熱中症は、小学校・中学校・高等学校等を合わせると毎年5,000件程度発生しています。熱中症による死亡事故は年間0~2名程度と減少傾向にありますが、熱中症に関する正しい知識と対策で重症化を防ぐことが重要です。
出典:文部科学省|学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き(概要)
この減少傾向の背景には、各自治体や学校での熱中症対策の取り組みがあります。
たとえば埼玉県熊谷市では、中学生を対象に熱中症予防啓発の担い手として育成する「中学生サポーター事業」を実施しています。この事業では3年間を通じて、1年時に熱中症予防の知識習得、2年時にAED使用方法と心肺蘇生法の実習、3年時に防災無線や体育祭などで地域への発信活動を行っています。
また神奈川県川崎市では、暑さ指数(WBGT)を測定し、独自の指針に基づいた予防措置を徹底する取り組みを行っています。市内各学校に暑さ指数計を配布し、31°C以上で運動原則中止、28-31°Cで厳重警戒など明確な基準を設けて運動実施の判断を行っています。
※暑さ指数(WBGT)については、以降の「暑さ指数(WBGT)に基づいた活動判断」にて説明します。
熱中症は「暑熱環境にさらされた」状況下での体調不良の総称です。発症リスクは環境・からだ・行動の3つの要因が複合的に関わって高まります。
要因 |
具体的な内容 |
環境要因 |
高温、高湿度、風が弱い、強い日差し、急な暑さなど |
身体要因 |
乳幼児・肥満、持病がある、栄養状態、脱水状態、体調不良など |
行動要因 |
激しい運動、慣れない運動、長時間の屋外活動、水分補給不足など |
特に注意すべきは、夏の初め頃や梅雨の合間など「体が暑さに慣れていない時期」です。このような時期は、気温がそれほど高くなくても熱中症になるリスクが高まります。また、気温が高くなくても湿度が高い蒸し暑い日には要注意でしょう。
学校での熱中症による死亡事故は、ほとんどが体育・スポーツ活動によるものです。特に屋外で行われるスポーツや、屋内でも厚手の衣類や防具を着用するスポーツで多く発生する傾向があります。また、長時間にわたって行うスポーツも危険です。
熱中症事故からの教訓として、次の3つの事例があります。
①アメリカンフットボール部活動での事故:気温32℃、湿度61%の環境で肥満傾向の生徒が練習試合に参加し死亡。
②宿泊学習での事故:気温27.2℃、湿度70%という比較的低い温度でも高湿度により登山中に熱中症が発生。
③校外学習での事故:小学1年生が暑さ指数32の「危険」レベルの環境下で熱中症となり死亡。
体育やスポーツ活動による熱中症は、25~30℃程度の比較的低い気温でも湿度が高い場合には発生することが特徴的です。
体育の授業や部活動で多く利用される体育館は、実は屋外よりも熱中症リスクが高い環境です。全国的にエアコン設置が進まない中、構造的な問題により気温が上昇しやすく、適切な対策なしには児童生徒の安全が脅かされる危険性があります。
体育館特有の環境を理解し、現在の設備状況に応じた効果的な暑さ対策を実施することが、学校現場における熱中症予防の重要なポイントになるでしょう。
令和6年9月1日時点で、全国の公立小中学校等における体育館のエアコン設置率は22.1%にとどまっています。普通教室の設置率が99.1%であることと比較すると、体育館の空調整備は大幅に遅れているのが現状です。
地域間格差も深刻で、東京都の88.3%に対し、富山県は0.6%、佐賀県は0.7%と大きな開きがあります。このような設備面の課題により、多くの学校では夏場の体育館利用時に十分な温度管理ができていない状況が続いています。
参考:文部科学省|公立学校施設の空調(冷房)設備設置状況について
体育館内の暑さ指数(WBGT)は午後1時頃から屋外より高くなり、午後5~6時頃にその差が最大となることが環境省の観測で確認されています。
体育館は天井が高く、大きな窓ガラスで太陽光を取り込む構造のため、温室効果により気温が上がりやすく下がりにくい特徴があります。また、多くの体育館は鉄骨造で建設されており、鉄材は熱が伝わりやすく、風通しが悪いため熱がこもりやすい構造的問題を抱えています。
そのため、日没後も午後10時頃まで暑さ指数が高い状態が続く危険な環境になるのです。
参考:環境省 熱中症予防情報サイト|生活の場における暑さ指数(参考値)について
エアコンが設置されていない体育館でも、工夫次第で熱中症のリスクを軽減できます。
たとえば、体育館の2階ギャラリー部分に冷風機を設置し、1階の出入口を2〜3時間ほど閉めておくと、冷たい空気が床付近に滞留し、暖かい空気は上部に移動します。その暖かい空気を換気扇から排出することで、室温を数度下げることが可能です。このように冷風機と換気設備を併用すれば、エアコンがない体育館でも一定の冷却効果が期待できます。
冷風機の効果については、以下の動画でご確認いただけます。
競技の実施場所になるべく近い位置に暑さ指数を計測できる温湿度計を設置し、太陽側のカーテンを閉めて日射による輻射熱を遮ることも重要です。さらに、体育館が最も暑くなる午後5~6時の使用を避けて早朝や夜間の利用を検討し、出入口を開放して風の通り道を作る換気対策も欠かせません。
熱中症を効果的に予防するためには、学校全体での体制づくりが不可欠です。暑さ指数(WBGT)を基準とした活動判断や水分補給のルール設定、児童生徒が体調不良を気軽に言い出せる環境の構築など、計画的な対策が重要となります。
ここでは、学校現場で導入すべき具体的な熱中症予防体制について解説します。
熱中症の危険度を判断する環境条件の指標として、暑さ指数(WBGT:Wet Bulb Globe Temperature:湿球黒球温度)があります。
この指標は単なる気温だけでなく、湿度や日射・輻射などの熱環境、気温の3要素を総合的に評価するもので、体育の授業や部活動の実施判断に有効です。
暑さ指数区分 |
対応 |
31℃以上 |
運動は原則中止 |
28~31℃ |
激しい運動は中止、休憩を頻繁に取る |
25~28℃ |
定期的に休憩を取る |
21~25℃ |
通常通り活動可能だが注意する |
出典:文部科学省|学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き(概要)
暑さ指数計がない場合は、環境省の「熱中症予防情報サイト」で公開されている各地の暑さ指数の実測値や推定値を参考値として活用できます。場所や時間により値が変動するため、活動場所ごと、活動時間ごとに測定することが大切です。
熱中症予防の基本は、こまめな水分補給と適切な休憩時間の確保です。児童生徒には、のどが渇いていなくても定期的に水分を摂るよう指導することが重要です。運動前、運動中(15分に1回程度)、運動後にそれぞれ水分を補給する習慣をつけましょう。
特に暑い日は、運動強度に応じて休憩時間を長めに設定し、日陰や風通しの良い場所、可能であれば冷房の効いた教室などで体を休める時間を確保します。屋外活動の場合は、テントや日傘などで日陰スペースを作ることも効果的です。
休憩時には体温を下げる工夫も取り入れ、水分と合わせて塩分も補給できるよう準備しておくことが大切です。
熱中症の早期発見・対応には、児童生徒が気兼ねなく体調不良を言い出せる環境づくりが欠かせません。指導者が「無理をしない」「体調が優先」という価値観を日頃から発信し、体調不良を訴えることがマイナスに評価されない文化を作りましょう。
教員は常に児童生徒の様子を観察し、顔色の変化や動きの鈍さ、過度の発汗、呼吸の乱れなどの兆候を見逃さないよう注意を払います。また、児童生徒同士が互いの体調を気遣い、声を掛け合える関係性を育むことも重要です。
持病を持つ児童生徒については、事前に保護者から情報を得て教職員間で共有し、特に注意して見守る体制を整えておくことが大切です。
熱中症の予防には、適切な暑さ対策グッズの活用が効果的です。個人で使用できるアイテムから学校全体で導入できる設備まで、さまざまな商品が販売されています。
教職員のみなさんは、これらのアイテムを状況に応じて適切に活用し、児童生徒の熱中症リスクを軽減しましょう。
個人で使用できる暑さ対策グッズとして、ネッククーラー、冷感タオル、冷却スプレーなどがあります。これらは直接身体に接触させることで体温上昇を抑制し、熱中症予防に効果を発揮します。
lネッククーラー
l冷感タオル
l冷却スプレー
これらのグッズは首や頭部など、血管が皮膚表面に近い部位を冷やすことで効率的に体温を下げます。学校での使用時は、休憩時間や体育の授業前後など、タイミングを指定すると効果的です。
また、保護者には保冷剤を入れた弁当や凍らせた飲み物の準備も依頼すると良いでしょう。
ネッククーラーは首に巻いて使用する冷却グッズで、太い血管が通る首周りを冷やすことで効率的に体温を下げることができます。水で濡らして使用するタオルタイプ、冷蔵庫や冷凍庫で冷やして使用するジェルタイプ、保冷剤を入れるポケット付きタイプなどさまざまな種類があります。
特に児童生徒が長時間屋外で活動する体育祭や遠足などのイベント時には有効です。事前に保護者へ持参を呼びかけたり、学校側で予備を用意したりすることで、暑さによる体調不良を予防できます。使用後も簡単に再冷却できるため、一日を通して活用可能です。
冷感タオルは水に濡らすだけで冷たさを感じられる特殊な素材でできたタオルです。通常のタオルと異なり、水分が蒸発する際の気化熱を利用して冷却効果を発揮します。軽量でコンパクトに収納できるため、児童生徒が自分のカバンに入れて持ち運ぶのに適しています。
使用方法は水に濡らして軽く絞るだけなので、子どもでも簡単に使えます。体育の授業や部活動の休憩時間に首に巻いたり、額や手首など熱がこもりやすい部位に当てたりすることで効果的です。洗って繰り返し使用できるため経済的で環境にも優しいアイテムといえます。
冷却スプレーは肌や衣服に吹きかけることで即座に冷感を得られるアイテムです。メントール配合タイプ、霧状に噴射するミストタイプ、氷のように冷たくなるタイプなど、用途に応じて選べる多様な種類があります。
学校での使用では、体育の授業や部活動の合間に首筋や手首など血管が表面に近い部位に吹きかけると効果的です。また、体育祭など屋外イベントの際に待機場所に設置しておくと、児童生徒が自由に使用できて便利です。
ただし、アレルギーを持つ児童生徒もいるため、成分を確認し、全員に使用可能なものを選ぶことが大切です。
屋外活動では直射日光による体温上昇リスクが高まります。以下のようなアイテムは、太陽光をブロックしたり、風を起こして体感温度を下げたりすることで効果を発揮します。
l日傘・帽子
l扇子・ハンディファン
l保冷バッグ
学校での使用時は安全面に配慮し、運動中は帽子のみを使用するなど、活動内容に応じたルールを設けると良いでしょう。
日傘や帽子は、直射日光を遮ることで頭部の温度上昇を防ぐ効果があります。特に頭頂部は太陽光を直接受けやすく熱がこもりやすい部位のため、しっかり保護することが熱中症予防につながります。
学校では安全面から、移動時や屋外での観察学習など静的な活動時には晴雨兼用の折りたたみ傘を、運動時には通気性の良いメッシュ素材の帽子やつば広帽子の着用をルール化すると良いでしょう。最近では首の後ろまでカバーできるフラップ付き帽子も熱中症対策として注目されています。
扇子やハンディファンは、自分で風を起こすことで皮膚表面の汗を蒸発させ、気化熱により体温を下げる効果があります。コンパクトで持ち運びやすく、電源不要の扇子は特に学校での使用に適しています。
休憩時間や移動中、屋外での待機時間などに活用すると効果的です。最近では充電式のハンディファンも普及していますが、学校での使用には安全面と管理面から、シンプルな扇子を推奨することが多いようです。
子どもたちが自分で作る「うちわ製作」を図工の授業に取り入れる学校もあります。
保冷バッグは、飲み物や食べ物、冷却グッズなどを涼しい状態で持ち運ぶのに役立ちます。特に夏の遠足や校外学習、部活動の試合などで長時間屋外にいる場合に有効です。
選び方のポイントは、軽量で断熱性が高く、肩掛けできるものが理想的です。内部に保冷剤を入れることで冷却効果が長続きします。
水筒や冷感タオル、予備の冷却スプレーなどをまとめて保管でき、暑い日の昼食時にも食中毒リスクを減らせます。教職員は緊急時用に経口補水液や冷却シートなどを保冷バッグに入れて携帯しておくと安心です。
学校全体の暑さ対策として、大型冷風機やミストファンなどの設備導入も効果的です。特に体育館など空調設備のない大空間では、気化式の大型冷風機が熱中症対策として注目されています。体育館では「ハイラン」シリーズの冷風機が広い空間を効率よく冷やします。
屋外では、遮光ネットやテントを設置して日陰を作ることも重要です。グラウンドでの活動には「大型冷風扇」や「バズーカファン」など強力な送風能力を持つ機器が暑熱環境の改善に役立ちます。
教室には天井や壁付けの換気扇を設置し、風通しを良くすることも効果的な対策となります。三和体育製販では、これらの熱中症対策アイテムを豊富に取り揃えています。
熱中症は適切な初期対応が命を左右する緊急事態です。症状の程度に応じた迅速かつ的確な応急処置が、重症化防止と早期回復の鍵となります。すべての教職員が熱中症の症状を見分け、応急処置の方法を理解し、連携して対応できる体制を整えておくことが重要です。ここでは、熱中症発生時の対応フローや役割分担、効果的な冷却方法について解説します。
熱中症は症状の重さによって対応方法が異なります。症状を正確に判断し、適切な対応を行うことが重要です。
症状レベル |
主な症状 |
対応方法 |
軽症 |
立ちくらみ/めまい/生あくび/筋肉痛/手足のつる(筋肉の硬直)/大量の発汗 |
1.涼しい場所(日陰や冷房の効いた場所)に移動させる 2.衣服を緩め、安静にさせる 3.自力で水分補給できるか確認する 4.スポーツドリンクや経口補水液を飲ませる 5.首元や脇の下などを冷やす 6.回復しても、その日は活動に参加させない |
中等症 |
ひどい頭痛/全身の倦怠感や脱力感/吐き気・嘔吐/不快感 |
1.涼しい場所に移動させる 2.衣服を緩め、体を冷やす 3.意識がはっきりしていれば水分補給させる 4.自力で水分摂取できない場合や、水分をとっても症状が改善しない場合は病院へ搬送する 5.塩分を含んだ水(スポーツドリンクや塩水)を補給する |
重症 |
意識障害(呼びかけに返事がない・応答がおかしい)/失神/けいれん/歩行困難(まっすぐ歩けない)/体温上昇(体が熱い)/呼びかけても反応がないまたは異常な反応 |
1.直ちに救急車を要請する 2.冷房の効いた場所や涼しい日陰に運ぶ 3.衣服を緩める 4.濡れタオルや氷水、冷水などで体を積極的に冷やす 5.特に、首、脇の下、膝の裏、足の付け根などの太い血管がある部分を重点的に冷やす 6.水道につないだホースで全身に水をかけ続ける「水道水散布法」を行う 7.救急車の到着を待つ |
熱中症かどうかを判断するポイントは、意識がしっかりしているか、水を自分で飲めるか、症状が改善したかなどです。スポーツ庁委託事業「スポーツ事故対応ハンドブック/熱中症への対応」も参考にし、意識障害がある場合は躊躇なく救急車を要請しましょう。
熱中症は放置すれば死に至る緊急事態です。迅速かつ的確に応急処置を行うため、学校内での役割分担と連絡体制を事前に確立しておくことが必要です。
まず、熱中症発生時の教職員の役割分担表を作成し、全教職員が理解しておくとともに、職員室、保健室、事務室など見やすい場所に掲示しましょう。また、緊急時に連絡する消防署、医療機関、校内関係者(管理職・養護教諭・学年主任等)及び関係諸機関等の所在地や電話番号のリストも作成し、すぐに確認できるようにしておくことが大切です。
救命処置(心肺蘇生とAEDの使用)や応急手当等に関する講習を定期的に実施し、実際の対応ができるよう訓練しておくことも重要です。さらに、校外学習や体育祭などの行事前には、現地の消防組織や近隣医療機関と連携し、緊急時の対応体制を確認しておきましょう。
熱中症の重症度を判断する重要なポイントは意識状態です。意識障害がある場合は重症の熱中症である可能性が高いため、現場ですぐに体を冷やす必要があります。
学校現場での効果的な冷却方法として「水道水散布法」が推奨されています。これは、水道につないだホースで全身に水をかけ続ける方法で、特に首筋、脇の下、膝の裏、足の付け根など太い血管が通っている部位を重点的に冷やすことが有効です。体の芯から冷やすことで体温を下げる効果があります。
意識がはっきりしている場合は、涼しい場所に移動させて体を冷やしながら、自力で水分補給できるか確認します。スポーツドリンクや経口補水液を飲ませ、状態を観察しましょう。回復が見られなければ医療機関への搬送を検討します。
応急処置の詳細は、日本スポーツ協会の啓発動画(https://youtu.be/g2FZVArhb48)も参考になります。現場での適切な対応が救命率を高める鍵となります。
熱中症は適切な対策を講じれば予防可能な健康リスクです。学校現場では、暑さ指数(WBGT)に基づいた活動判断を行い、こまめな水分補給と休憩時間の確保、体調不良を言い出せる環境づくりが重要となります。また、ネッククーラーや冷感タオルなどの個人用グッズ、日傘・帽子といった屋外活動アイテム、大型冷風機などの学校設備を効果的に活用しましょう。
万が一熱中症が発生した場合は、症状の重症度を見極め、教職員の役割分担に基づいた迅速な対応と適切な冷却方法で児童生徒の安全を守ることが大切です。熱中症対策は万全に、安全な学校環境を作りましょう。